地盤改良・解析課、土木開発課 家の安心は、土地の解析・整備から。

1. 住宅用地の造成計画立案

住宅を建てるための土地をどのような形に整えるかを計画します。例えば、傾斜のある土地では、安全な宅地にするために高低差の調整や道路の整備が必要になります。

2.造成図面作成（擁壁の安全性の検討）

土地の高低差や地盤の状態を考慮して、宅地の設計図を作成します。この際、必要に応じて擁壁（ようへき）を設計し、土の流出を防ぎます。
※擁壁（ようへき）とは、土地の段差や斜面を支えるコンクリートの壁のこと。

3.開発許可取得（法律や条例遵守の検討）

造成計画案を元に、計画内容が法律や地域の条例に適合しているかを行政に確認し、開発許可を取得します。この手続きによって、土地開発が法的に認められます。

4. 造成工事前打合せ

実際の造成工事に入る前に、現場の作業スタッフや協力会社・設計会社と詳細な打ち合わせを行います。安全に工事を進めるための工程や注意点を確認します。

5. 造成工事着工

宅地造成工事が始まります。具体的には、木の伐採、傾斜地の切土（斜面を削る）、低地への盛土（土を盛って平らにする）、擁壁の設置、排水路や道路、水道などのインフラ整備を行います。

7. 中間検査

行政による中間検査が行われます。擁壁や排水設備などが計画どおりに設置され、安全性に問題がないかを第三者の目で確認します。
（工事内容や行政によっては中間検査を行わない場合もあります。）

8. 完了検査

すべての工事が終了した後、行政による最終検査（完了検査）を受けます。完了検査に合格し、検査済証の交付および完了公告後、住宅地として認められます。

9. 自社建築工事準備

完成した住宅地に、地盤調査を実施し、次に紹介する地盤改良・解析課で必要に応じて地盤改良工事を行います。その後、自社建築工事が始まります。

1. 地盤調査

建築計画にあたり、土地が建物の重さに耐えられるかどうかを確認するための専門業者による調査です。アーネストワンでは全自動機を用いて、スクリューウェイト貫入試験方法（SWS試験）を行います。この方法は最も一般的とされるもので、日本産業規格（JIS A 1221：2020）の認定を受けています。精度が高く操作性にも優れているため、スピーディな調査が可能です。

※スウェーデン式サウンディング試験は、2020年にJIS規格が改正され、試験名称が「スクリューウエイト貫入試験方法」に変わりました。

2. 地盤解析

地盤の強さを正確に判定するためには、調査結果の解析が不可欠です。また、地盤調査機で収集したデータだけでなく、近隣の地盤情報を含めた地域一帯の状況を把握することも重要です。総合的な分析により、住宅建築の「最適解」を算出。安心してお住まいいただくための努力は惜しみません。

深層混合処理（柱状改良）工法

主に小・中規模の建築物に用いられる工法です。現場の土にセメント系の固化材を混ぜて、地盤内に柱状の改良杭をつくり、地盤の安全性を確保します。多くの地盤業者が取り扱うシンプルな手法ですが、経験の差が如実に現れるため、確かな技術を持った業者に依頼する必要があります。振動が少なく騒音トラブルが起きにくいことも、この工法が日本で最も多く採用されている工法であることの理由の一つです。

浅層混合処理（表層改良）工法

地盤の弱い部分にセメント系固化材を散布し、原地盤の土と混合・攪拌・転圧することで版状の固結体をつくります。工期は1棟あたり標準1日～2日程度で、原地盤を改良するため発生土が少ないという特長があります。GL-2mの範囲内で適用し、狭小地や高低差がある地盤でも施工可能。また、砂質土や粘性土など幅広い土質に対応できます。

小口径鋼管工法

杭の先端のみで建物の荷重を支持する場合に用いられる工法で、主な施工対象は小規模な住宅です。深層混合処理（柱状改良）工法での対応が難しい案件にも適用可能で、機械をうまく選定すれば、狭小な現場でも容易に作業ができます。また、土質や水位の影響もほとんど受けません。施工においては一般構造用炭素鋼鋼管(STK400等のJIS認証品)を使用します。

EcoX-G工法（エコクロスジー工法）

アーネストワンが開発した地盤改良工法です。格子状に組んだ消防ホースのような筒状織物の部材に専用モルタルを充填してできる、格子枠による砕石の拘束力と荷重を分散させる効果で建物を支えます。地表面の補強で不同沈下を抑制し、土地を必要以上に傷めることが無く、撤去も容易な、SDGsな工法です。